マテリアリティの特定

Step 1　マテリアリティ候補の抽出

• サステナビリティ分野における国際的な枠組みであるGRIスタンダードなどを参考に、社会的課題を抽出。
• 経済/環境/社会に大きな影響を及ぼす構造的な変革の方向性と自社の取り組みからマテリアリティ候補となる項目を抽出。

Step 2　マテリアリティ候補の評価・分析

• STEP 1で抽出した99項目について「社会からの期待」と「当社事業との関連性」をそれぞれ3段階で評価。
• 評価の高い項目をマテリアリティ案とし、社会的課題に対する「正の影響（ポジティブインパクト）」と「負の影響（ネガティブインパクト）」に整理。

Step 3　学識経験者・有識者とのダイアログ

• CSR/サステナビリティ分野における学識経験者・有識者の方々、社外取締役からマテリアリティ特定に関する考え方や注力すべきESG戦略に関するご提言やご意見を収集。

Step 4　海外関係会社における妥当性評価

• 当社の海外関係会社の社長を対象にアンケートを実施し、すべての海外関係会社におけるマテリアリティ案への賛同を確認。

Step 5　マテリアリティの特定

• 13項目のマテリアリティを取締役会で決議。

当社の独創的技術の創造を通じて社会に貢献 （ポジティブインパクトの強化）

	マテリアリティ	KPIと2023年3月期の目標
環境	エネルギーロスの低減	自動車、産業機械向け商品の低フリクション化、小型・軽量化に関わる開発：開発テーマ完了 自動車EV・電動化対応のモジュール商品に関わる開発：開発テーマ完了
	自然エネルギーを利用した持続可能な社会の実現	風力発電装置の安定稼働に貢献する商品・サービスに関わる開発：開発テーマ完了
社会	安全と快適の提供	ロボット周辺モジュールに関わる開発：開発テーマ完了 減災・防災に向けた独立電源装置の認知度向上と提案活動の実施

グローバル企業にふさわしい経営・企業形態の形成 （ネガティブインパクトの低減）

	マテリアリティ	KPIと2023年3月期の目標
環境	気候変動への対応	事業活動におけるCO2排出量の削減（スコープ1,2）：2030年度までに50％削減（2018年度比） 事業活動におけるCO2排出量の削減（スコープ1,2）：2035年度までにカーボンニュートラル 事業活動におけるCO2排出量の削減（スコープ3）：2050年度までにカーボンニュートラル
	資源循環・汚染防止	水使用原単位：4.30㎥/百万円（日本） 3.14㎥/百万円（海外） 廃棄物発生原単位：164㎏/百万円（日本）279.4㎏/百万円（海外） リサイクル率：97.9％（日本）96.9％（海外）
社会	製品・サービスの信頼性向上（品質保証・安定供給）	顧客満足度の高水準維持：「大変良い」「おおむね良い」の割合90%以上 品質マネジメントシステム認証（ISO9001/IATF16949）取得率100％維持 ※製造に関する国内外の連結子会社（量産開始前の拠点を除く）対象 品質専門教育受講者数：100名以上 国内基幹システム再構築の進捗度 ①販売・物流、財務会計、人事・給与、技術領域：2022年3月期時点で導入済 ②生産領域：拠点別に導入中（2024年3月全拠点完了）
	環境・社会を重視した調達活動	サプライヤーCSRアンケートの継続実施と結果達成度の維持・向上
	人権の尊重	海外関係会社のアンケート結果の分析・評価完了 国内で働く外国人労働者の実態調査（モニタリング）
	労働安全衛生の推進	労働安全衛生マネジメントシステムの運用継続：国内製造関係会社6社にてGSCの評価取得完了（2022年3月時点では、2社の評価取得が完了） 健康経営優良法人（大規模法人部門）「ホワイト500」認定維持 製造拠点を対象としたリスク・サーベイの年間計画の達成度：100％
	人材育成	「NTN Next Leader Program」の受講者数：50名 ESG社内表彰制度「NTN PROUD AWARD」の開催
	ダイバーシティの推進	女性管理職比率：NTN単体 9%（2024年3月期目標） 男性育児休業取得率：30%（2024年12月目標）
ガバナンス	コンプライアンスの徹底	コンプライアンス委員会の年間開催回数：2回 コンプライアンス意識調査におけるヘルプラインの認知度：85%以上
	ガバナンスの強化	取締役会の実効性評価と改善