マテリアリティの特定

Step 1　マテリアリティ候補の抽出

• サステナビリティ分野における国際的な枠組みであるGRIスタンダードなどを参考に、社会的課題を抽出。
• 経済/環境/社会に大きな影響を及ぼす構造的な変革の方向性と自社の取り組みからマテリアリティ候補となる項目を抽出。

Step 2　マテリアリティ候補の評価・分析

• STEP 1で抽出した99項目について「社会からの期待」と「当社事業との関連性」をそれぞれ3段階で評価。
• 評価の高い項目をマテリアリティ案とし、社会的課題に対する「正の影響（ポジティブインパクト）」と「負の影響（ネガティブインパクト）」に整理。

Step 3　学識経験者・有識者とのダイアログ

• CSR/サステナビリティ分野における学識経験者・有識者の方々、社外取締役からマテリアリティ特定に関する考え方や注力すべきESG戦略に関するご提言やご意見を収集。

Step 4　海外関係会社における妥当性評価

• 当社の海外関係会社の社長を対象にアンケートを実施し、全ての海外関係会社におけるマテリアリティ案への賛同を確認。

Step 5　マテリアリティの特定

• 13項目のマテリアリティを取締役会で決議。

当社グループは、企業理念の実践を通じて、「なめらかな社会」の実現を目指しています。これは、持続可能な社会を実現するための目標であるSDGsと目指すべき方向 は同じです。13項目のマテリアリティは、企業理念で掲げる「当社の独創的技術の創造を通じて社会に貢献」と「グローバル企業にふさわしい経営・企業形態の形成」という2つの観点に結びついており、これらに優先的に取り組むことで、SDGsの達成に貢献します。

当社の独創的技術の創造を通じて社会に貢献 （ポジティブインパクトの強化）

	マテリアリティ	関連するSDGs
環境	エネルギーロスの低減
	自然エネルギーを利用した持続可能な社会の実現
社会	安全と快適の提供

グローバル企業にふさわしい経営・企業形態の形成（ネガティブインパクトの低減）

	マテリアリティ	関連するSDGs
環境	気候変動への対応
	資源循環・汚染防止
社会	製品・サービスの信頼性向上（品質保証・安定供給）
	環境・社会を重視した調達活動
	人権の尊重
	労働安全衛生の推進
	人材育成
	ダイバーシティの推進
ガバナンス	コンプライアンスの徹底
	ガバナンスの強化