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※学卒事業所採用の制度とは一部異なります。
NTNの企業行動指針の一つは“社員の人間性の尊重”。新人教育についても、あくまでも個人を尊重して、自己啓発意欲のある人材の自主的・主体的な能力開発を行っているため、「人との対話」を中心とした教育研修制度をしっかり整備しています。プロ人材として急変する環境への素早い対応力や、広い視野と行動力を持つ人材の育成が目標。NTNでは「人こそ最大の財産」という考えのもと、きめ細かなサポートを展開しています。
新入社員については、入社後3年間を適性発見期間と捉えて、集合研修、OJT、個人面接、自己啓発といった多彩なプログラムを組み合わせた教育研修を実施しています。自分がNTNで何をしたいのか、自分に何ができるのか、本人の希望・適性を確認しながら、きめ細かく成長の過程をフォロー。本人の個性や自主性を尊重して、総合的な能力開発を図っています。
「社会人とは」というテーマからスタート。意識・態度・行動など様々な面において、社会人・企業人として不可欠な事柄を習得します。グループワークを通じてメーカーとしての企業活動を体験的に学習するなど、社会人そしてNTNパーソンへの第一歩を踏み出す内容となっています。また、就業規則や組織・業界の動きに至るNTNの基礎知識についても研修します。あらゆる分野のビジネスを学べるオンライン動画「グロービス」の受講も行っています。
メーカーの社員として不可欠な製造部門に関する知識・技能の習得と、もの造りの現場を体験することを目的として実施しています。実習中に随時実施する「もの造り研修」を通じて、もの造りの基本を学ぶとともに、“生産のモノの流れ”も把握します。
実際に配属先で業務に就くにあたり、必要とされる「知識」の習得と仕事に取り組む「意識」の再確認を行います。
あくまで個人を尊重する人材育成をモットーに、年1回、現状の職務に対する本人の考え方や能力発揮状況、資格取得の状況について、人事に現状と希望を伝える機会を設けています。これにより、業務を進めるうえでの障害を取り除き、常に100%の能力を発揮できるのです。
NTNでは人を育てる風土が浸透しており、先輩が後輩に対して必要な知識・技能・態度を日常の業務を通じて指導していくO.J.T.が充実しています。経験を踏まえたうえでの指導によって、仕事の進め方を知識と体験の両方で覚えていくことができます。
若手社員が新入社員を業務面でサポートし、周囲との懸け橋を担うメンター制度を実施しています。自由な対話を通じて、ともに成長していきます。
入社から1年間を振り返り、『新入社員』から『若手社員』へ成長するために、自分の経験の棚卸しを行います。各職場で活躍するために必要なスキルの確認、能力開発を行います。
ビジネスの最前線で必要とされるスキルを個人のニーズに応じて、主体的に習得できるプログラム。
場所や学習時間の制限のないオンライン動画学習を導入しています。
将来のリーダーシップ発揮に向けて、必要な課題解決スキルとコミュニケーション能力を習得する研修です。
NTNでは、社員がNTN全体についての業務知識を深められるよう、計画的に人事異動を行っています。
新規事業やプロジェクトを立ち上げる時や事業の強化を図る時など、ある部門が新しい人材を必要とした時に社内から人材を募る制度です。個人の意思でエントリーすることができます。
ダイバーシティ教育
NTNで働くすべての人材が
最大限能力を発揮し活躍できるよう様々な取り組みを行っています。
例えば育児支援では、社内外の育児に関する制度をまとめたハンドブックを配布する他、男性の育休取得促進に向けて若手~管理職向けのセミナーを実施しています。
また更なる女性従業員の活躍を進めるため、リーダー育成プログラムやセミナーを計画的に実施しています。
通信教育補助金制度・
資格取得奨励制度
従業員の能力向上の促進や学習意欲の向上を目的に実施しています。
通信教育補助金制度とは、100種類以上ものプログラムから必要なものを受講し卒業要件を満たした場合、受講費用の半分程度を会社が負担する制度です。
また取得取得奨励制度は、会社が指定した国家資格、民間資格に合格すると支援金が支給される制度です。
こういった制度を活用して、技能士、ビジネスキャリア検定といった資格を取得されています。
通信教育補助金制度・
資格取得奨励制度
従業員の能力向上の促進や学習意欲の向上を目的に実施しています。
通信教育補助金制度とは、100種類以上ものプログラムから必要なものを受講し卒業要件を満たした場合、受講費用の半分程度を会社が負担する制度です。
また取得取得奨励制度は、会社が指定した国家資格、民間資格に合格すると支援金が支給される制度です。
こういった制度を活用して、技能士、ビジネスキャリア検定といった資格を取得されています。
NTNで働くすべての人材が最大限能力を発揮し活躍できるよう様々な取り組みを行っています。
例えば育児支援では、社内外の育児に関する制度をまとめたハンドブックを配布する他、男性の育休取得促進に向けて若手~管理職向けのセミナーを実施しています。
また更なる女性従業員の活躍を進めるため、リーダー育成プログラムやセミナーを計画的に実施しています。
従業員の能力向上の促進や学習意欲の向上を目的に実施しています。
通信教育補助金制度とは、100種類以上ものプログラムから必要なものを受講し卒業要件を満たした場合、受講費用の半分程度を会社が負担する制度です。
また取得取得奨励制度は、会社が指定した国家資格、民間資格に合格すると支援金が支給される制度です。
こういった制度を活用して、技能士、ビジネスキャリア検定といった資格を取得されています。
より高度な専門技術・知識を有する人材や国際社会に通用する人材を育成する目的で、国内外の大学院やビジネススクール、ロースクールなどへの留学制度を整備しています。対象者は、公募形式で毎年募集しており、意欲と実力のある社員であれば部署を問わず留学のチャンスを与えています。専門性を磨いて復職すれば、新たな活躍範囲を自ら切り開いていくことができます。
【主な実績校】
東京大学、東京工業大学、名古屋工業大学、大阪大学、神戸大学、大阪府立大学、大阪市立大学、慶應義塾大学、関西学院大学、ノースウエスタン大学、コロンビア大学、ヴァージニア大学、ブラッセル自由大(ベルギー)ほか