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環境マネジメント

環境への取り組み

当社グループは、将来世代にも配慮した環境づくりを目指し、環境保全に積極的に取り組んでいます。地球環境の保全と資源の有効活用を推進し、環境負荷の低減に努めています。
当社グループの理念や方針、全体的な方向性については、以下のリンクをご覧ください。

環境基本方針はこちら

全社環境実績と目標

当社グループは、環境と調和した事業活動運営の実現に向けて、環境保全活動を積極的に推進しています。2024年度には、多くの目標を達成し、環境負荷の低減に貢献しました。今後も、さらなる改善と新たな目標の達成に向けて取り組んでまいります。

2024年度の全社環境実績

2024年度、当社グループは環境保全活動において、設定した11項目の目標のうち9項目を達成しました。
未達となった項目の一つは、水使用量の削減で、一部事業所において冷却循環水の供給バルブの管理が不十分であったことが原因です。これを受け、管理運用ルールを新たに整備いたしました。
また、海外拠点におけるリサイクル率も目標に達しませんでしたが、これは一部事業所の閉鎖に伴い発生した廃棄物が要因となっています。
2025年度は、全事業所を対象に改善を進めてまいります。

2024年度の全社環境実績(11項目中9項目で目標達成)

アイコン:達成
達成
アイコン:未達成
未達成
環境基本方針 環境目標 実績 評価
自社技術による地球温暖化防止への貢献 環境貢献商品の開発と提供 国内・海外 開発・販売部門で推進中 アイコン:達成
法令などの遵守 毒劇物の厳重管理の継続 国内 各事業所で実施中 アイコン:達成
PCB含有機器の計画的処理の確実な遂行 国内 各事業所で実施中 アイコン:達成
事業活動における環境負荷低減 カーボンニュートラルに向けた施策の推進 CO2排出量の削減 国内 28.7万トン/年*1 22.7万トン/年*1 アイコン:達成
海外 25.9万トン/年*2 24.0万トン/年*2 アイコン:達成
グリーン調達基準書の遵守徹底 国内 各事業所で実施中 アイコン:達成
持続可能な資源の利用 水使用量の削減 水使用原単位の低減 国内 4.4㎥/百万円 4.8㎥/百万円 アイコン:未達成
海外 3.3㎥/百万円 2.3㎥/百万円 アイコン:達成
廃棄物発生量の削減による高リサイクル率の維持 リサイクル率の向上 国内 98%以上 99.8% アイコン:達成
海外 96%以上 95% アイコン:未達成
環境負荷物質の管理徹底 PRTR法*3対象化学物質の取扱量管理および削減 PRTR法*3対象化学物質の取扱原単位 国内 引き続き、実績把握に努める(各事業所で対応中) 各事業所で対応中
生物多様性保全への取り組み 「森林保全」などの生物多様性保全活動の推進 国内 各事業所で実施中 アイコン:達成

*1 電力量のCO2排出量を「電気事業者別排出係数(環境省・経済産業省)出典」の排出係数にて算出

*2 電力量のCO2排出量を「Emissions Factors(IEA)出典」の排出係数にて算出

*3 特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律

2025年度の全社環境目標

2025年度に向けて、当社グループは引き続き、環境負荷の低減、資源の有効活用、生物多様性の保全など、多岐にわたる目標を掲げ、温室効果ガス排出量の削減、水使用量の最適化、廃棄物の再資源化率向上、ならびに生態系への配慮を含む取り組みを全社一丸となって推進してまいります。

2025年度の全社環境目標

環境基本方針 環境目標
自社技術による地球温暖化防止への貢献 開発品の最適設計を通じてカーボンニュートラルの推進 国内・海外
法令などの遵守 毒劇物の厳重管理の継続 国内
PCB含有機器の計画的処理の確実な遂行 国内
事業活動における環境負荷低減 カーボンニュートラルに向けた施策の推進 CO2排出量の削減 国内 27.1万トン/年*1
海外 24.5万トン/年*2
グリーン調達基準書の遵守徹底 国内
持続可能な資源の利用 水使用量の削減 水使用原単位の低減 国内 4.7㎥/百万円
海外 3.3㎥/百万円
廃棄物発生量の削減による高リサイクル率の維持 リサイクル率の向上 国内 100%
海外 97%以上
環境負荷物質の管理徹底 PRTR法*3対象化学物質の取扱量管理および削減 PRTR法*3対象化学物質の取扱原単位の把握 国内 2023~2025年度の3年間の取扱量実績をもとに、原単位目標を決定
生物多様性保全への取り組み 「森林保全」などの生物多様性保全活動の推進 国内

*1 電力量のCO2排出量を「電気事業者別排出係数(環境省・経済産業省)出典」の排出係数にて算出

*2 電力量のCO2排出量を「Emissions Factors(IEA)出典」の排出係数にて算出

*3 特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律

環境マネジメントシステム

当社グループは、環境保全活動を体系的かつ効果的に推進するために、環境マネジメントシステムを導入しています。このシステムにより、環境パフォーマンスの継続的な改善と法令遵守を確実に行い、脱炭素社会の実現や資源循環型経済への移行といった、具体的な環境課題の解決に取り組んでいます。

環境管理組織

当社グループは、グローバルにおいてISO14001環境マネジメントシステムの第三者認証を取得しています。これにより、各国の環境法規制を遵守し、環境パフォーマンスの継続的改善を目指しています。国内では、マルチサイト方式で認証を取得しており(平鍛造は単独で認証を取得)、担当執行役のトップマネジメントのもと、全事業所が一丸となって環境目標達成に取り組んでいます。

環境管理組織図

環境管理組織図

ISO14001審査登録

ISO14001環境マネジメントシステムは、操業後3年以内に認証を取得することを原則としています。当社グループは、グローバルにおいてすべての既存事業所で認証を取得済みです。新規事業所についても、上述の原則に従い順次認証取得を進めています。国内ではマルチサイト方式で認証を取得しており(平鍛造は単独で認証を取得)、海外では各事業所で認証を取得しています。

ISO14001認証取得リスト

地域 事業所 更新日 有効期限 認証機関
日本地区 日本 長野製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN上伊那製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 桑名製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 三雲製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 磐田製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 精密樹脂製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN袋井製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN御前崎製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 NTNアドバンストマテリアルズ株式会社 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN三重製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN多度製作所 2024/09/09 2026/11/24 JSA
日本 和歌山製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 和歌山製作所·ボールベアリング工場(河内長野) 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN羽咋製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN宝達志水製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN能登製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN志賀製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 光精軌工業株式会社 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN紀南製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 平鍛造株式会社 2025/08/31 2028/08/30 Intertek
日本 岡山製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 NTN鋳造株式会社 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN備前製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 株式会社NTN赤磐製作所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 本社 2023/11/25 2026/11/24 JSA
日本 基盤技術研究所 2023/11/25 2026/11/24 JSA
アメリカ地区 アメリカ AMERICAN NTN BEARING MFG.CORP. Elgin Plant 2024/03/14 2027/03/13 LRQA
アメリカ NTN-BOWER CORP. Macomb Plant 2024/07/01 2027/06/30 LRQA
アメリカ NTN-BOWER CORP. Hamilton Plant 2024/07/01 2027/06/30 LRQA
アメリカ NTN DRIVESHAFT,INC. 2023/11/15 2026/11/19 DQS
アメリカ NTK PRECISION AXLE CORP. 2023/04/25 2026/04/24 LRQA
アメリカ NTA PRECISION AXLE CORP. 2025/05/31 2028/05/30 LRQA
アメリカ NTN DRIVESHAFT ANDERSON,INC. 2025/02/17 2028/02/16 AMTIVO
カナダ NTN BEARING CORP.OF CANADA LTD. 2023/09/16 2026/09/15 BSI
ブラジル NTN Rolamentos do Brasil Ltda. 2024/01/08 2027/01/07 AFAQ
メキシコ NTN MANUFACTURING DE MEXICO,S.A.DE C.V. 2024/08/22 2027/08/21 NSF
ヨーロッパ地区 ドイツ NTN Kugellagerfabrik (Deutschland) GmbH 2023/06/13 2026/05/31 DQS
ドイツ NTN Antriebstechnik GmbH 2024/07/13 2027/07/12 AGIMUS
フランス NTN TRANSMISSIONS EUROPE 2024/06/26 2027/06/25 AFAQ
フランス NTE TRANSMISSIONS EUROPE CREZANCY 2024/06/26 2027/06/25 AFAQ
フランス NTN Europe S.A. 2024/01/08 2027/01/07 AFAQ
イタリア ICSA INDUSTRIA CUSCINETTI S.P.A. 2025/12/18 2028/12/17 TÜV
ルーマニア NTN-SNR RULMENTI S.R.L. 2024/01/08 2027/01/07 AFAQ
アジア・オセアニア地区 タイ NTN MANUFACTURING (THAILAND) CO.,LTD. (自動車) 2024/08/25 2027/08/24 TÜV
タイ NTN MANUFACTURING (THAILAND) CO.,LTD. (産機) 2024/06/16 2027/06/15 TÜV
タイ NTN MANUFACTURING (THAILAND) CO.,LTD. (ピントン地区) 2025/12/31 2028/12/30 URS
タイ NTPT CO.,LTD. 2023/01/10 2026/01/09 URS
インド NTN NEI Manufacturing India Private LTD. Bawal Plant 2023/03/18 2026/03/17 TÜV
インド NTN NEI Manufacturing India Private LTD. Chennai Plant 2024/10/06 2027/10/05 TÜV
中国 上海恩梯恩精密機電有限公司 2023/07/10 2026/07/09 SGS
中国 南京恩梯恩精密機電有限公司 2023/06/07 2026/06/06 SGS
中国 廣州恩梯恩裕隆傳動系統有限公司 2025/09/06 2028/09/05 TÜV
中国 恩梯恩阿愛必(常州)有限公司 2025/09/17 2028/09/16 ZQA
中国 襄陽恩梯恩裕隆傳動系統有限公司 2023/11/21 2026/11/20 TÜV

環境法規制の遵守

当社グループは、2024年度において環境法規制に関する重大な罰金や制裁措置を受けることなく、全ての法規制を遵守しました。
※「重大な罰金や制裁措置」とは、企業の事業継続や社会的信用に影響を及ぼす可能性があるもの、環境や人の健康に深刻な影響を与える違反、またはその程度が重大と判断される行政処分や刑事責任が問われるような法令違反を指します。

年度別重大な罰金および制裁措置の発生状況

年度 2020 2021 2022 2023 2024
重大な罰金および制裁措置を受けた事例 0件 0件 0件 0件 0件

グローバルな環境法規制への対応

当社グループは、各国・地域の環境法規制を遵守することは企業の責務と捉え、確実な対応を行っています。さらに、法令で定められた基準に加え、当社独自の視点による取り組みも進めており、以下はその一例です。

地域別環境法規制への取り組み

地域 取り組み
日本地区 国内の環境法規制に基づき、定期的な監査と報告を実施し、環境負荷の低減に努めています。
ヨーロッパ地区 ヨーロッパの環境規制に準拠し、特に化学物質の管理や廃棄物処理に関する規制を厳守しています。
アメリカ地区 米国、カナダ、そして中南米の環境法規制に対応し、資源の有効活用と排出削減の両立を推進しています。
アジア・オセアニア地区 アジアの新興市場においても、現地の環境法規制を遵守し、地域社会との協力を強化しています。

環境法規制遵守のための取り組み

当社グループは、環境法規制の遵守を確実にするため、以下の取り組みを行っています。

環境法規制遵守のための取り組み

項目 取り組み
内部監査 定期的な内部監査を実施し、法規制の遵守状況を確認しています。
教育・訓練 従業員に対して環境法規制に関する教育・訓練を実施し、法規制の理解と遵守を徹底しています。
外部評価 第三者機関による評価を受け、法規制遵守の状況を客観的に確認しています。

環境教育

当社グループでは、全従業員の環境意識向上を目的として、階層別・職能別に応じた環境教育を実施しています。さらに、ITの活用や地域社会との連携を通じて、環境課題の解決や地域の環境価値の向上に取り組んでいます。

環境意識向上に向けた教育・活動の取り組み

教育分類 対象・内容 実施方法・特徴
階層別教育
  • 新入社員:導入研修での基礎教育,配属後の実践教育
  • 新任管理職:昇格時研修にて,リスク・メリット管理の観点から環境課題への対応を学習
集合研修・OJT形式
職能別教育
  • 営業部門・代理店:商品環境負荷物質に関する調査対応、関連法令の理解
  • 環境管理部門:内部監査員の養成教育
専門研修・法令対応教育
全従業員対象
  • 環境月間(6月)における重要施策の周知、イベント開催
社内イベント・ポスター掲示など
IT活用
  • オンライン研修、eラーニングの導入
集合研修と併用し、柔軟な学習環境を提供
地域連携
  • 地域の環境イベントやボランティア活動への参加促進
地域社会との共創による環境保全

環境意識の向上

国内グループは、環境意識の高揚を図るため、全従業員(常駐業者、派遣、請負などの事業所で働く人員を含む)を対象に「環境基本方針カード」を配布し、環境意識の向上に取り組んでいます。また、毎年6月の環境月間には、①環境教育の実施、②環境パトロールの実施、③環境ニュースの発行、④環境省の環境月間ポスターの掲示を行っています。一例として、長野製作所(長野県上伊那郡箕輪町)では、グリーン調達についての理解を深めるために「会社だより(環境月間ニュース)」を発行しました。

環境基本方針カード

環境基本方針カード

環境基本方針カード(裏面)

環境基本方針カード(裏面)

環境月間ニュース(長野製作所)1 環境月間ニュース(長野製作所)2

環境月間ニュース(長野製作所)

緊急時対応

当社グループは、緊急時における迅速かつ適切な対応を確保するため、全社的な緊急時対応体制を整備しています。各事業所では、定期的な訓練と教育を通じて、従業員の対応能力を向上させ、環境への影響を最小限に抑える取り組みを行っています。

緊急時対応訓練

桑名製作所(三重県桑名市)では、2024年10月30日、油漏えい時の対応を学ぶための勉強会および実地訓練を実施しました。勉強会には従業員45名が参加し、社内講師が「最近の漏えい事例」「油漏えい対応備品」「油漏えい対応手順」について説明しました。
参加者からは、「河川への漏えい経路を理解できて良かった」「油水分離層の説明もあればよかった」「製作所内の具体的な事例をもっと詳しく知りたい」といった意見が寄せられました。管理部門では、これらの意見を参考に勉強会の内容を改善し、必要に応じて手順書の改訂を検討する予定です。
また、実地訓練では、従業員が実際に河川に入り、漏えいキットを使用して訓練を行いました。今後は、迅速に対応できるように現場作業者の参加をさらに促していきたいと考えています。
当社グループは、今後もこのような訓練を継続し、非常時においても迅速かつ適切に対応できるよう努めてまいります。

近隣の河川で行われた油漏えい対応実地訓練の様子(桑名製作所)

近隣の河川で行われた油漏えい対応実地訓練の様子(桑名製作所)

重大な漏えい・流出事故

2024年度、当社グループでは重大な漏えい・流出事故は発生しておりません。今後も油や環境負荷物質の漏えい・流出防止措置を徹底し、環境汚染事故の防止に努めます。

年度別重大な漏えい・流出事故の発生状況

年度 2020 2021 2022 2023 2024
重大な漏えい・流出事故 1件 0件 0件 0件 0件

漏えい・流出事故発生時の対応

万が一、漏えい・流出事故が発生した際には、以下の対応を迅速に実施します。これらの取り組みを通じて、環境法規制の遵守と環境保全に努めます。

事故対応および再発防止の取り組み

項目 取り組み
応急処置の実施 直ちに応急処置を行い、被害の拡大を防ぎます。
原因究明と再発防止策 事故の原因を徹底的に調査し、再発防止策を講じます。
手順の見直し 事故を受けて、関連手順を見直し、改善します。
緊急事態訓練の実施 定期的に緊急事態訓練を行い、対応力を強化します。
グループ内への横展開 事故の教訓をグループ全体で共有し、同様の事故を防ぎます。

環境会計

国内グループは、環境保全を効率的に進めるため、環境省のガイドラインに基づき、環境保全コストおよび経済効果の定量化を行っています。2024年度の環境保全コストは、エコ商品の研究開発を含めて約41.99億円であり、環境保全対策に伴う経済効果は約13.64億円でした。

環境保全コスト

(百万円/年)

分類 設備投資額 費用 総合計
金額 主な内容 金額 主な内容 金額
事業エリア内コスト 公害防止コスト 18 環境設備(集塵機、ブロアーなど) 235 環境施設(集塵機、排水処理施設)の保守・点検・維持管理など 253
地球環境保全コスト 217 省エネ設備(コンプレッサー用インバーター、LED照明、高効率空調機器など) 457 省エネ設備設置・保守・点検・維持管理など 674
資源循環コスト 0 節水・雨水利用設備、研削スラッジ固形化装置 930 廃棄物リサイクル・減量化対策、廃棄物の処理費用 930
上下流コスト 0 10 グリーン調達にかかわる分析 10
管理活動コスト 0 323 環境マネジメントシステム(EMS)にかかる人件費、情報開示(広告、NTNレポート)、場内の緑化・美化 323
研究開発コスト 1,036 試験機購入費、試作費用など 966 エコ商品(軸受、CVJ、電動モジュール、自然エネルギー商品など)の研究開発 2,002
社会活動コスト 0 3 社外の緑化・美化 3
環境損傷対応コスト 0 5 土壌調査・対策費用 5
合計 1,271 2,928 4,199
(参考)
2023年度合計
730 2,571 3,301

環境保全対策に伴う経済効果

(百万円/年)

項目 金額 主な内容
地球環境保全コスト・効果 62 空調・コンプレッサー・照明の省エネ効果など
資源循環コスト・効果 1,302 金属スラッジなどの有価物売却益など
合計 1,364
(参考)
2023年度合計
1,310

環境保全効果

指標 2023年度 2024年度
CO2総排出量 27.0万トン 22.7万トン
廃棄物の削減 リサイクル率99.2% リサイクル率99.8%