2021年度のCSR活動をご紹介します。
環境マネジメント
環境基本方針
全社環境実績と目標
2022年3月期の全社環境実績
18項目中12項目で目標達成
- 達成
- 未達成
環境基本方針 | 環境目標 | 実績 | 評価 | |||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
自社技術による地球温暖化防止への貢献 | 省エネ・創エネに寄与する新技術・新商品の開発/環境貢献商品の算出対象の拡大 | 環境貢献商品の開発 | ||||||
法令などの遵守 | 毒劇物の厳重管理の継続 | 入出庫管理の徹底と月1回の自主監査 | ||||||
事業活動における環境負荷低減 | カーボンニュートラルに向けた検討(CO2排出削減の推進) | CO2排出量の削減 | 国内 | 26.2万トン/年*以下 | 26.6万トン/年 | |||
海外 | 36.9万トン/年以下 | 34.6万トン/年 | ||||||
CO2排出原単位の低減 | 国内 | 1998年3月期比 △23.0%* |
1998年3月期比 △20.0% |
|||||
海外 | 2007年3月期比 +3.9% |
2007年3月期比 +6.3% |
||||||
グリーン調達基準書改訂版の周知および遵守徹底 | 国内 | 各事業所で遵守徹底 | 各事業所で実施中 | |||||
持続可能な資源の利用 | 水使用量の削減 | 水使用原単位の低減 | 国内 | 2011年3月期比 △24.7% |
2011年3月期比 △25.5% |
|||
海外 | 2015年3月期比 +14.1% |
2015年3月期比 +14.0% |
||||||
廃棄物発生量の削減と高リサイクル率の維持 | リサイクル率の向上 | 国内 | 98.6%以上 | 97.9% | ||||
海外 | 97.5%以上 | 94.8% | ||||||
廃棄物発生原単位の低減 | 国内 | 2011年3月期比 △5.8% |
2011年3月期比 △5.0% |
|||||
紙・発泡スチロール使用量の削減 | 紙購入原単位の低減 | 国内 | 2011年3月期比 +3.5% |
2011年3月期比 △10.1% |
||||
発泡スチロールの使用量削減 | 国内 | 全廃 | 全廃 | |||||
環境負荷物質の管理徹底 | PRTR法対象物質の取扱量管理および削減 | PRTR法対象物質の取扱原単位 | 国内 | 2020年3月期比 △1% |
2020年3月期比 △5.6% |
|||
フタル酸エステル混入防止及び旧在庫品の厳格管理 | 国内 | 各事業所で厳格管理 | 各事業所で実施中 | |||||
生物多様性保全への取り組み | 「企業の森」などの生物多様性保全活動の推進 | 国内 | 各事業所の参加 | 各事業所で実施中 | ||||
海外 | 各事業所の参加 | 各事業所で実施中 |
*電力量のCO2排出係数を「固定係数0.381kg-CO2/kWh」にて算出
2023年3月期の全社環境目標
環境基本方針 | 環境目標 | ||||
---|---|---|---|---|---|
自社技術による地球温暖化防止への貢献 | 省エネ・創エネに寄与する新技術・新商品の開発/環境貢献商品の算出対象の拡大 | ||||
法令などの遵守 | 毒劇物の厳重管理の継続 | 入出庫管理の徹底と月1回の自主監査 | |||
事業活動における環境負荷低減 | カーボンニュートラルに向けた検討 (CO2排出削減の推進) |
CO2排出量の削減 | 国内 | 28.8万トン/年*1以下 | |
海外 | 26.3万トン/年*2以下 | ||||
CO2排出原単位の低減 | 国内 | 2019年3月期比 △9.7%*1 |
|||
海外 | 2019年3月期比 △23.7%*2 |
||||
グリーン調達基準書改訂版の周知および遵守徹底 | 国内 | 各事業所で実施 | |||
持続可能な資源の利用 | 水使用量の削減 | 水使用原単位の低減 | 国内 | 2011年3月期比 △25.5% |
|
海外 | 2015年3月期比 △22.3% |
||||
廃棄物発生量の削減と高リサイクル率の維持 | リサイクル率の向上 | 国内 | 97.9%以上 | ||
海外 | 96.9%以上 | ||||
廃棄物発生原単位の低減 | 国内 | 2011年3月期比 +0.7% |
|||
紙・発泡スチロール使用量の削減 | 紙購入原単位の低減 | 国内 | 2011年3月期比 △7.5% |
||
発泡スチロールの使用量削減 | 国内 | 全廃維持 | |||
環境負荷物質の管理徹底 | PRTR法対象物質の取扱量管理および削減 | PRTR法対象物質の取扱原単位 | 国内 | 2022年3月期比 △1% |
|
生物多様性保全への取り組み | 「企業の森」などの生物多様性保全活動の推進 | 国内 | 参加事業所の増加 | ||
海外 |
*1 電力量のCO2排出量を「電気事業者排出係数(環境省・経済産業省)出典」の排出係数にて算出
*2 電力量のCO2排出量を「Emissions Factors 2021(IEA)出典」の排出係数にて算出
環境マネジメントシステム
環境管理体制
当社グループは、グローバルで環境マネジメントシステムISO14001の第三者認証を取得しており、各国の環境法規制遵守と環境パフォーマンスの継続的改善に向けた環境管理体制を構築しています。国内はマルチサイト方式で認証を取得しており、担当役員のトップマネジメントのもと、全事業所一丸となって環境目標達成に取り組んでいます。
■環境管理体制図
ISO14001認定証
環境マネジメントシステム(ISO14001)は、操業後3年以内の認証取得を原則としており、グローバルですべての既存事業所において認証を取得しております。新規事業所については、上記原則に従い順次認証取得を進めてまいります。日本においては、マルチサイト方式で認証を取得しています。海外においては、各事業所が認証を取得しており、NTN DRIVESHAFT ANDERSON, INC.(アメリカ)が、2022年2月に新たに認証を取得しました。
*日本のNTN多度製作所、平鍛造については、各事業所で認証取得
■ISO14001認定証
環境法規制の違反
2022年3月期は、環境法規制で、重大な罰金および制裁措置を受けた事例はありませんでした。
環境教育
当社グループでは、さまざまな階層別および職能別の環境教育を実施しています。階層別としては、新入社員の導入研修での基礎教育および職場配属後の実践教育、新任管理職の昇格時研修としてリスク・ベネフィット管理の観点から各職場の環境課題に取り組むための教育などがあります。職能別としては、お客さまからの商品環境負荷物質含有調査の窓口となる営業部門や代理店さまへのその対応方法と関連法令の教育、環境マネジメントシステムの内部監査員の養成教育などがあります。さらに全従業員を対象に、毎年6月に環境月間の行事として重要環境施策の周知徹底や各種イベントを開催するなど、環境意識の高揚に努めています。コロナ禍における感染対策のため、従来型の集合研修の開催にかわり、オンラインでの研修およびeラーニングを活用した環境教育にも力を入れています。
環境意識の向上
国内グループは、環境意識の高揚を図るため、全従業員(常駐業者、派遣、請負などの事業所に働く人員を含む)の方々を対象に、「環境基本方針カード」を配布し、環境意識の向上に取り組んでいます。また、毎年6月の環境月間には①環境教育の実施 ②省エネパトロールの実施 ③環境ニュースの発行 ④環境省の環境月間ポスターの掲示を実施しました。一例として磐田製作所では、気候変動や資源循環についての理解を深めるように「環境ニュース」を発行しました。
環境ニュース(磐田製作所)
環境基本方針カード(裏面に第4項以降を記載)
緊急時対応
緊急時対応訓練
当社グループは、油や環境負荷物質の漏えいなどの緊急事態への対応訓練を毎年実施し、非常時に迅速な対応ができるように努めています。NTN赤磐製作所(岡山県赤磐市)では、13人の参加のもと油の漏えいを想定し、用水路にオイルフェンスを張って実施訓練を行いました。オイルフェンスにロープを取り付け、杭でロープを斜面に固定し、オイルフェンスの水面への取り付けを参加者が体験しました。漏えい時の対応に加え、バランスを崩しやすい斜面であることや、用水路の高さが高いことなどが実際に体感できる有意義な訓練となりました。今後も当社グループはこのような訓練を実施し、非常時に少しでも素早い対応ができるよう心掛けます。
■用水路での油漏えい時対応訓練(赤磐製作所)
重大な漏えい・流出事故
2022年3月期、当社グループが発生させた重大な漏えい・流出事故はありませんでした。これからも油や環境負荷物質の漏えい・流出防止措置を行い、環境汚染事故防止に努めます。
環境会計
国内グループは、環境保全を効率的に取り組むため、環境省のガイドラインに基づく分類にて、環境保全コストおよび経済効果の定量化を行っています。2022年3月期の環境保全コストは、エコ商品の研究開発を含み約30.3億円であり、環境保全対策に伴う経済効果は約13.1億円でした。
■環境保全コスト
(百万円/年)
分類 | 設備投資額 | 費用 | 総合計 | |||
---|---|---|---|---|---|---|
金額 | 主な内容 | 金額 | 主な内容 | 金額 | ||
事業エリア内コスト | 公害防止コスト | 5 | 環境設備(集塵機、ブロアーなど) | 326 | 環境施設(集塵機、排水処理施設)の保守・点検・維持管理など | 331 |
地球環境保全コスト | 164 | 省エネ設備(コンプレッサー用インバーター、LED照明、高効率空調機器など) | 189 | 省エネ設備設置・保守・点検・維持管理など | 353 | |
資源循環コスト | 1 | 節水・雨水利用設備、研削スラッジ固形化装置 | 637 | 廃棄物リサイクル・減量化対策、一廃・産廃の処理費用 | 638 | |
上下流コスト | 0 | 21 | グリーン調達にかかわる分析 | 21 | ||
管理活動コスト | 0 | 370 | 環境マネジメントシステム(EMS)にかかる人件費、情報開示(広告、NTNレポート)場内の緑化・美化 | 370 | ||
研究開発コスト | 286 | 試験機購入費、試作費用など | 1,029 | エコ商品(軸受、CVJ、電動モジュール、自然エネルギー商品など)の研究開発 | 1,315 | |
社会活動コスト | 0 | 1 | 社外の緑化・美化 | 1 | ||
環境損傷対応コスト | 0 | 5 | 土壌調査・対策費用 | 5 | ||
合計 | 456 | 2,578 | 3,034 | |||
(参考) 2021年3月期合計 |
622 | 2,739 | 3,361 |
■環境保全対策に伴う経済効果
(百万円/年)
項目 | 金額 | 主な内容 | |
---|---|---|---|
地球環境保全コスト・効果 | 79 | 空調・コンプレッサー・照明の省エネ効果など | |
資源循環コスト・効果 | 1,233 | 金属スラッジなどの有価物売却益など | |
合計 | 1,312 | ||
(参考) 2021年3月期合計 |
703 |
■環境保全効果
指標 | 2021年3月期 | 2022年3月期 |
---|---|---|
CO2総排出量 | 27.7万トン | 30.0万トン |
廃棄物の削減 | リサイクル率98.1% | リサイクル率97.9% |