健康経営の推進
健康宣言・禁煙宣言
当社は、従業員とその家族の健康が、当社グループが持続的に成長していく上での基盤であると認識しています。「安全衛生基本方針」のもと、戦略的な健康経営の姿勢として、「健康宣言」を発布し、職場の健康づくり・心の健康づくり・身体の健康づくりの諸施策を推進しています。
また、「禁煙宣言」を発布し、受動喫煙を含む喫煙の健康リスク低減に向けた取り組みを推進しています。
■健康宣言
■禁煙宣言
＊健康経営はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。
健康経営優良法人（ホワイト500）5年連続の認定
当社は経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2025大規模法人部門（ホワイト500）」に認定されました。今年で5年連続の認定となります。
「健康経営優良法人認定制度」とは、特に優れた健康経営を実践している企業を認定する制度です。今年は3,400法人が認定を受け、そのうち当社も含め上位500法人が「ホワイト500」の認定を取得しました。
健康経営の取り組みの変遷
「安全衛生基本方針」である安全衛生の理念は創業当初からの考えであり、当社は過去より健康経営に積極的に取り組んできました。
具体的には、身体の健康づくりは、1985年よりNTN健康保険組合とともに全従業員を対象にした体力測定や運動指導、健康教室などを実施してきました。メンタルヘルス対策は、2002年より産業カウンセラーによる全員面談の実施、2003年より生活状況調査（ヘルスチェックシート）に職業性ストレス簡易調査票項目を追加してメンタルヘルス指針に沿ったセルフケア中心の取り組みをするなど、早期から積極的に取り組んできました。受動喫煙防止対策は、2004年より取り組んでいます。
ワークライフバランス対策は、1980年代より労働組合とも協調して有給休暇取得率向上を図り、現在は平均取得率80％以上を維持しています。
これら健康経営の取り組みが、日刊工業新聞社の「進む健康経営」（2022年3月30日付）や、㈱ドクタートラストの取引先インタビューに紹介されました。
取引先さまに対する健康経営の普及啓発活動
取引先さまへのアンケート調査
当社が目指している、持続可能な「なめらかな社会」の実現と、健康経営を推進するリーディングカンパニーとして、当社だけでなく、取引先さまの健康経営の普及拡大への取り組みを進めています。
その一環として、取引先さまの健康経営の取り組み状況をアンケートで調査しています。
2024年度調査で回答があった取引先さま178社における健康経営の認知度は、59.5％の取引先さまは「内容を知っている」と回答している一方、「内容は知らないが、聞いたことはある」は31.5％で「聞いたことがない」が9.0％と、認知度はあまり高くない現状でした。健康経営の取り組み方法や効果について、引き続き普及啓発活動を実施してまいります。
■「健康経営」の認知度
健康経営セミナーの共同実施
取引先さまへの健康経営のさらなる普及を目的に、共同セミナーを開催しています。
当社も含め製造業において、従業員の高年齢化や運動不足などを背景に転倒による労働災害が増加傾向にあります。そこで、2025年度はRIZAP社を講師に招き、「筋力低下予防セミナー」を開催しました。
■筋力低下予防セミナーの様子
取引先さまとの意見交換会
当社の取引先さまは当社同様、多くの企業が製造業であり、また関西近郊にある取引先さまが多数おられます。健康経営を進める上での課題や悩みや、当社の健康経営取り組み内容について取引先さまへ紹介する健康経営担当者の意見交換会を実施しています。2025年度は「健康経営優良法人2025中小規模法人部門（ブライト1000）」に認定された株式会社コタニ様との意見交換会を実施しました。
■意見交換会の様子
受動喫煙防止対策
受動喫煙の防止
NTN一斉禁煙デー、禁煙呼びかけ活動
2004年より本社・営業拠点の就業時間内禁煙を開始、2020年に屋内喫煙所を廃止するなど、過去より積極的に受動喫煙防止対策に取り組んできました。2022年より5月31日の世界禁煙デーと10月の全国労働衛生週間にあわせて、全国の事業所で「禁煙呼びかけ活動」を実施し、喫煙リスクに関する情報を掲載したビラ「禁煙エクスプレス」を配布しています。
また、2022年度より「NTN一斉禁煙デー」を設定しPCへの啓発メッセージの表示や禁煙ポスターを喫煙場所へ掲示するなど、勤務時間や就業時間外も含めた終日禁煙を促すなど、喫煙に関する健康リスクから従業員を守る施策に取り組んでいます。
■禁煙呼びかけ活動の様子、一斉禁煙デーの啓発ポスター
喫煙者への禁煙アプローチ
禁煙チャレンジ制度・オンライン禁煙プログラム、禁煙サポーター制度
当社では禁煙に向けたさまざまな取り組みを実施しています。禁煙補助薬の費用を会社が一部負担する禁煙支援制度「禁煙チャレンジ制度」（2008年～）や、専門スタッフとメールやチャット相談できる「オンライン禁煙プログラム」（2021年～）を導入しています。
また、禁煙挑戦者を、非喫煙者の従業員がサポーターとして応援する「禁煙サポーター制度」も導入し、喫煙者だけでなく非喫煙者も一緒になって禁煙に向けて取り組む環境を整えています。
■NTNの喫煙率の推移
結婚・出産などのライフイベントを通じた禁煙啓発活動の実施
喫煙がもたらす健康被害は、喫煙者本人だけでなくそのご家族にも受動喫煙として及ぶことから、結婚・出産された従業員（喫煙者、非喫煙者とわず全員）に対し、喫煙がもたらす健康被害に関する啓発活動を実施しています。
なお、結婚・出産された従業員・被扶養配偶者は、自己負担なしでオンライン禁煙プログラムに参加可能とし、従業員とご家族の禁煙支援を実施しています。
■従業員に配布している案内
メンタルヘルス対策
復職支援の強化
過去よりメンタルヘルス不調の未然防止と早期対応に取り組むとともに、2000年から心の健康問題により休業した従業員の職場復帰支援を実施してきました。2021年に「私傷病休業者の復職支援マニュアル」を規程化し、従業員への周知も図っています。
■復職判定会議の様子
ラインケア＊の強化
管理職（課長・部長）向けのラインケア研修を従来の集合型からWeb型研修に切り替えました。また、当ラインケア研修を、国内関係会社も含む全管理職の受講を可能とし、健康経営やメンタルヘルスに関する方針を全社に共有しました。
＊ライン（職場の管理監督者）が従業員のメンタル不調を未然に防ぐことを目的にメンタルヘルスについて学ぶ研修。
■ラインケア研修の様子
在宅勤務対応
在宅勤務などにおける心身の健康管理
当社では2019年より在宅勤務制度を開始しました。在宅勤務は、2020年コロナ渦により一気に広がりましたが、多くの健康問題を引き起こすことも予測されたため、当社では2020年より毎年、在宅勤務における健康状況を調査しています。
2024年度の調査では、在宅勤務の良い影響として、1位：通勤の負担が減った 2位：自分の時間や家族との時間が増えた 3位：自分のペースで仕事ができると回答しています。一方、在宅勤務による心身の不調は、1位：肩こり 2位：目の疲れ 3位：腰痛 4位：体重の増加 と、約半数が不調を自覚しており、プレゼンティーイズム低減に向けた取り組みを推進しています。
■在宅勤務による良い影響（複数回答）
■在宅勤務時による心身の不調（複数回答）
■従業員へ配布している啓発ビラ
生活習慣・運動習慣改善の取り組み
「みんなで歩活」の推進
当社はNTN健康保険組合が導入している健康アプリ「kencom」が主催する個人・チーム対抗のウォーキングイベント「みんなで歩活（あるかつ）」への参加を奨励しており、多くの従業員が参加しています。
歩くことは、メタボリックシンドロームや生活習慣病の予防だけでなく、リラックス効果などさまざまな効果が期待できます。参加した従業員の大半は毎日平均8千歩以上歩いており、従業員の歩行習慣の向上につながっています。
■「みんなで歩活（あるかつ）」 参加人数の推移
スポーツエールカンパニーブロンズに認定
当社は従業員の健康増進のためスポーツ活動に積極的な取り組みを行っている企業として、スポーツ庁から「スポーツエールカンパニー2025」に認定されました。今年で6年連続の認定となり、連続認定5～6年の企業に与えられるBronze（ブロンズ）の称号を獲得しました。
当社では、健康に関する施策を会社の持続的な成長に影響を与える経営上の重要な要素として位置づけ、運動不足の解消やスポーツ活動を通じて従業員の健康や活力の増進を図るとともに、生産性の向上にも取り組んでいます。
ヘルスリテラシーの向上
女性の健康eラーニング
当社では健康経営推進の一環として、誰もが健康でいきいきと働くことのできる職場づくりと、従業員のヘルスリテラシーの向上を目的に、働く女性の健康をテーマにeラーニングを実施しています。
2024年度は、仕事のパフォーマンスに大きく影響する健康課題のひとつである「女性の更年期」をテーマとしました。女性が職場でいきいきと働くためには、女性の健康課題についての理解が欠かせないため、男性・女性を問わず全従業員を対象としています。
■eラーニングの内容（抜粋）
オンラインAEDセミナーの開催
2008年より従業員の命と安全を守るために救命講習を実施しています。国内関係会社も含め多くの従業員が応急手当の知識と技術・AEDの使い方を理解し、職場の緊急対応について学ぶ場としています。今後も10月の全国労働衛生週間など定期的に毎年開催していきます。
■AEDセミナーの受講風景
食生活改善・運動習慣向上eラーニング
当社の定期健康診断の有所見率は長期的に上昇傾向にあります。健康リスクを減らし、ヘルスリテラシーを高めるために、全従業員に向けて食生活改善・運動習慣向上をテーマとしたeラーニングを開催しました。
■有所見率の推移
■eラーニングの内容（抜粋）
