資源循環・汚染防止

当社グループは、限りある資源を未来へつなぐため、資源循環型社会の実現に向けた取り組みを推進しています。
3R（リデュース・リユース・リサイクル）の徹底を軸に、原材料や水資源の効率的な利用、廃棄物の削減に努めています。
また、製品および製造工程で使用する化学物質の適正な管理を徹底し、PRTR法の対象物質については、代替品への転換を積極的に進めています。
廃棄物の発生抑制や高いリサイクル率の維持、化学物質の取扱量削減に向けて、年度ごとの目標を設定し、継続的な改善に取り組んでいます。

マテリアルバランス

当社グループは、事業活動に伴う環境負荷の低減に取り組んでいます。その一環として、エネルギーや資源の投入（インプット）と、廃棄物やCO₂排出などの環境負荷（アウトプット）を把握・分析する「マテリアルバランス」の考え方を導入しています。これにより、資源の循環利用、廃棄物の削減、省エネルギーの推進を進めることで、環境との調和を図っています。

■事業活動のマテリアルバランス（2024年度）［グローバル］

＊1 国内事業場において、主に鉄スクラップを原料とする電炉材を対象とする。2024年から集計を開始

＊2 電力のエネルギーは物理量3.6MJ/kWh、燃料のエネルギーは「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算出のための排出原単位データベース（Ver.3.3）」（環境省）に記載の排出係数を使用して算出

＊3 国内事業所は、電気事業者別排出係数（環境省・経済産業省）、海外事業所は、Emission Factors（IEA）出典の排出係数にて算出

＊4 公共水域に排水する製造拠点などに限定

水資源の管理への取り組み

当社グループは、水資源の保全を重要な課題と捉え、持続可能な水資源の管理を目指しています。具体的には、以下のような取り組みを行っています。

■持続可能な水資源の管理への取り組み

■効率的な水資源の管理の取り組み

これらの取り組みにより、持続可能な水資源の管理を実現し、環境保全に貢献してまいります。

水使用量の削減

2024年度の水使用原単位は3.45㎥/百万円（グローバル）となり、目標値である3.8㎥/百万円を達成しました。2025年度も引き続き、水使用原単位のさらなる低減に向けて取り組んでまいります。

■水使用量・使用原単位（2024年度）

水ストレス分析と持続可能な水資源の管理

■二層ろ過水処理施設タンクと逆浸透膜処理施設（NNMI・インド）

インドにおける水リスク対策と技術導入

グローバルな事業展開において、当社グループの中でもインドのNTN NEI Manufacturing India Private LTD.（NNMI）のバワール工場およびチェンナイ工場は、特に高い水リスクに直面しています。中でもチェンナイ工場では、夏季の深刻な水不足により、タンクローリーで水を購入し、逆浸透膜（RO）による水処理を行っています。
このような状況に対応するため、当社は効率的な水利用技術の導入や再利用システムの構築を進め、水使用量の削減に取り組んでいます。さらに、雨水収集システムや水再利用システムの導入を検討するとともに、従業員への水使用に関する教育を強化し、水リスクの軽減を図っています。地域社会との連携による水資源保護活動も実施しており、水ストレス状況を定期的にモニタリングしながら、必要に応じて対策を見直しています。
2024年度には、環境への影響を最小限に抑えるため、さまざまな水管理活動を実施しました。チェンナイ工場における、平均日常水使用量が35キロリットルで、ユーティリティ用水と製造用水に分類されます。ユーティリティ用水については、トイレの水使用量削減のためにZerodor Waterless Urinal Technology（ゼロドール水なし尿器技術）を導入し、手洗い用にはプッシュコック式蛇口を設置しました。さらに、庭園にはSTP処理水（下水処理場で処理された水）を活用しています。
これらの取り組みにより、チェンナイ工場では水使用量の削減と水資源の有効活用が着実に進んでいます。

廃棄物発生量の削減と高リサイクル率の維持

2024年度は、リサイクル率の向上に取り組み、96.0％（グローバル）の目標を達成しました。2025年度も引き続き廃棄物発生の抑制に努め、廃棄物発生量の削減と高リサイクル率の維持を指標として、リサイクル率の目標達成に向けて取り組みます。

■廃棄物発生量とリサイクル率（2024年度）

研削工程で発生するスラッジ固形化

当社グループは、研削スラッジ固形化装置を開発し、グループ内での導入にとどまらず、社外への販売も行っています。金属部品の研削工程から排出されるスラッジは、金属に加えて大量のクーラント液を含んでいますが、本装置を導入することでクーラント液を分離し、スラッジを金属成分の高い固形物に圧縮することにより、マテリアルリサイクルを実現しています。さらに、分離されたクーラント液は装置内でろ過され、再利用されています。2024年度には、4,899トンの固形化された研削スラッジを再資源化しました。

■研削スラッジ固形化装置実績（2024年度）

	稼働台数	再資源化重量（トン/年）
国内事業所	54	3,157
海外事業所	13	1,742
合計	67	4,899

包装資材の削減

当社グループは、使い捨てプラスチックの使用量削減を目的として、お客さまと相談の上、通い箱の使用や簡易包装への代替を検討しています。商品の品質を確保しつつ、包装材の代替が可能なものについては、引き続き検討してまいります。

インドでの包装資材削減への取り組み

NTN NEI Manufacturing India Private LTD.（NNMI・インド）では、環境負荷の低減と資源の有効活用を目指し、包装資材の削減に取り組んでいます。
具体的には、従来の一度きりの使用を前提とした段ボール箱と木製パレットの使用を見直し、ポリプロピレン製リターナブルボックスを導入しました。この取り組みにより、段ボール箱と木製パレットの廃棄量を年間約9.6トン削減することが期待されています。また、ポリプロピレン製リターナブルボックスは耐用年数が5年で、二重積みが可能なため、原材料のレイアウトエリアの最適化にも寄与しています。
今後は、他のサプライヤーとも協議を進め、ポリプロピレン製リターナブルボックスの使用を水平展開していく予定です。

廃プラスチックの削減

当社グループは、廃プラスチックの削減に向けた取り組みを強化しています。リサイクル技術の向上や廃棄物の適正処理を通じて、環境負荷を低減し、より良い環境と暮らしの実現を目指します。

プラスチック資源循環法への対応

当社グループは、プラスチック資源循環法に対応するため、プラスチック使用量の削減、リサイクルの推進、サプライチェーン全体における協力を強化しています。具体的には、製品設計の見直し、リサイクルシステムの整備、技術開発、情報共有を行い、資源の循環利用を促進する仕組みづくりに取り組んでいます。また、従業員教育と消費者啓発を通じて、環境意識の向上と行動変革を促進しています。これにより、資源の有効活用と環境保全の両立に貢献します。

生産副産物の再利用

当社グループは、生産によって排出されたクーラントなどの生産副産物をそのまま廃棄するのではなく、運用の改善や再生の可能性について外部業者と協議し、再利用の促進に取り組んでいます。たとえば、使用済みクーラントについては、ろ過や精製処理を行うことで再生し、再び生産工程で使用する取り組みを進めています。これにより、廃棄物の削減と資源の有効活用を図っています。

鉱さいリサイクル事業

NTN鋳造（島根県出雲市）では、2021年度に島根県の全面的な支援のもと、官民協力による「鉱さい」のリサイクル事業を開始しました。当時、埋め立て処分されていた「鉱さい」は、リサイクル基準に適合するように試験機を用いて検証し、路盤材や造成地用の盛土材として活用可能な「鉱さい」となりました。
現在、新規に導入した不溶化処理装置により、2024年度にはリサイクル率100%を達成し、ゼロエミッションへの取り組みが進んでいます。
今後も、地域や関係機関と連携しながら、環境負荷の低減と資源循環の促進に取り組んでまいります。

当社グループでは、最新の環境技術を活用した排出ガス削減、循環型水利用システムを含む水質汚染防止対策、定期的な土壌検査と化学物質の管理による土壌汚染対策、製造過程での廃棄物再利用を推進するリサイクル活動、そして従業員の環境教育および地域社会への啓発活動を通じて、事業活動に伴う環境負荷の低減に努めています。

大気汚染の現状と対策

大気汚染は地球規模での環境問題として深刻化しています。当社グループは、排出ガスの削減やクリーンエネルギーの導入を進めることで、大気汚染の改善に貢献しています。

イタリア、最新吸引システムで大気汚染対策強化

ICSA INDUSTRIA CUSCINETTI S.P.A.（NTN-SNR ICSA・イタリア）では、大気汚染への対策として最新の吸引システムを導入しました。このシステムは、熱処理エリアの3つのラインにおける煙のレベルを低減し、排出される空気の質を向上させることを目的としています。
2024年には、従来の3つの小型吸引システム（各4,000立方メートル毎時）を、総流量12,000立方メートル毎時の大型吸引システムに置き換えました。新システムでは、排気管の直径を0.3メートルから0.5メートルに拡大し、フィルターソックスの数も96個から440個に増加させることで、吸引効率を大幅に向上させています。
その結果、熱処理エリアの煙のレベルが改善され、実験室での分析により、大気中に放出される汚染物質の低減が確認されました。今後は、この改善を維持するため、大気中への汚染物質の排出を定期的に監視していく予定です。

■排気管の直径が拡大された新しい吸引システム（NTN-SNR ICSA）

フロン排出抑制法への対応

国内グループは、フロン排出抑制法（フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律）に基づき、法対象の冷媒機器や機械部品の洗浄溶剤について、代替フロン類（HCFC・HFC）の漏えい量および実施した点検・整備の記録を管理しています。2024年度の国内グループ全体での漏えい量は1,028トン-CO₂e（NTN単体：820トン-CO₂e）でした。今後は、事業所の規模に応じた管理体制の強化を図り、主な法対象であるR22（HCFC-22）などを使用しない冷媒機器や機械部品の洗浄溶剤への切り替えを推進するとともに、代替フロンを使用しないノンフロン機器の導入を積極的に検討してまいります。

水質汚濁への挑戦

水質汚濁は生態系に重大な影響を及ぼします。当社グループは、排水処理技術の革新と水質管理の徹底を通じて、清浄な水環境の維持に努めています。

最新技術で水質汚濁防止を強化

NTN赤磐製作所（岡山県赤磐市）では、環境への配慮を重視し、竣工時に最新の電離イオン化浄化装置を導入しました。この装置は、排水に電気を流して油分を効率的に分離し、加圧した水を浮上層で回転させることで、浮上した汚泥を除去します。毎年定期的にメンテナンスを行い、汚泥などを洗い流して装置の性能を維持し、排水の基準値を厳守しています。また、法規制に従った運用を徹底しています。
これらの取り組みにより、赤磐製作所は排水の品質を基準値内に保ち、環境への影響を最小限に抑えています。

■電離イオン化浄化装置（赤磐製作所）

騒音公害の影響と防止策

騒音公害は人々の健康や生活の質に悪影響を及ぼします。当社グループは、騒音低減技術の開発と適用を通じて、静かな環境の提供を目指しています。

中国、騒音公害対策の一環として防音壁を設置

中国では、都市部を中心に騒音公害が深刻な問題となっており、多くの都市生活圏では騒音レベルが基準値を超え、住民からの苦情が増加しています。中国政府は「環境騒音公害防止整備法」を改正し、騒音公害防止対策を強化しています。これに伴い、交通騒音や工場騒音の低減に向けた市場が拡大し、技術開発も進められています。
こうした背景のもと、恩梯恩阿愛必（常州）有限公司（NTN-RAB・中国）では、工場からの騒音を低減するために防音壁を設置しました。この防音壁は高さ3.5メートル、全長86メートルで、周辺の住宅への騒音の影響を抑えるために工場の敷地内に設置されたものです。その結果、設置前後で騒音レベルが低下し、住宅と工場が混在する地域の基準（昼60デシベル以下、夜50デシベル以下）を満たすことができました。現在は基準値を満たしていますが、必要に応じて追加の対策を検討してまいります。

■騒音公害を抑えるための防音壁（NTN-RAB・中国）

PRTR法の対象化学物質の取扱量の削減

当社グループは、国内の製造工程で取り扱う化学物質の中で、PRTR法（特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律）の対象となっている化学物質の使用量の把握・削減に取り組んでいます。2023年4月の法改正により、PRTR法の対象化学物質は515物質（うち特定第一種23物質）に増えました。2024年度は、対象調達品の洗い出しを行い、SDSを収集し、対象化学物質の取扱量を算出しました。特に取扱量の多い8物質（表参照）については、有害性の少ない物質を使用する原材料への代替を図っています。これにより、環境保全への取り組みを一層強化し、地域社会への責任を果たしてまいります。

■PRTR法対象化学物質の取扱量（2024年度）

物質名	すべての物質		鋼材に含まれる物質と その他の物質を分けた場合
	取扱量（トン）	％	取扱量（トン）	％
クロム及び三価クロム化合物*	3,706	43.7％	3,706	44.6％
マンガン及びその化合物*	1,960	23.1％	1,960	23.6％
ニッケル*	1,466	17.3％	1,466	17.6％
モリブデン及びその化合物*	1,182	13.9％	1,182	14.2％
	0		8,313	100.0％
ジエタノールアミン	39	0.5％	39	23.2％
ほう素化合物	28	0.3％	28	16.9％
炭化けい素	20	0.2％	20	12.1％
キシレン	15	0.2％	15	9.0％
トリメチルベンゼン	15	0.2％	15	8.7％
亜鉛の水溶性化合物	11	0.1％	11	6.5％
ヘキサヒドロ－1，3，5－トリス（2－ヒドロキシエチル）－1，3，5－トリアジン	11	0.1％	11	6.5％
硫化（2，4，4－トリメチルペンテン）	9	0.1％	9	5.4％
その他	19	0.2％	19	11.6％
合計	8,480	100.0％	167	100.0％

＊鋼材に含まれる物質

有害廃棄物およびその他の廃棄物の管理と運搬・処分委託業者の管理

当社グループは、各国の法規制を遵守し、事業所から発生する廃棄物を適切に処理しています。国内のグループ会社においては、廃棄物処理法（廃棄物の処理及び清掃に関する法律）を遵守し、廃棄物の適正処理を行っています。2024年度には、特別管理廃棄物の発生量が569トンに達しました。今後も、特別管理廃棄物を含むすべての廃棄物を法令に基づき適切に処理し続け、許可業者への運搬および処分の委託管理を徹底してまいります。

PCB特別措置法への対応

国内グループでは、PCB特別措置法（ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法）に基づき、PCB含有機器を把握・管理し、計画的に処理を進めています。現在は、低濃度PCB含有機器の調査を継続しており、法定期限である2027年3月末よりも1年前倒しでの全量廃棄の完了を目指しています。
この目標に向けて、各事業所と連携しながら、台帳の整備や現地での確認を着実に進めており、処理対象機器の洗い出しや廃棄計画の精度向上にも取り組んでいます。今後も、法令の遵守を最優先に、環境負荷の低減と社会的責任の遂行に努めてまいります。